中国が米国に報復関税
米国が中国の鉄鋼・アルミニウムに輸入関税を発表したあと、中国が米国に対して報復関税をすると発表しました。
内容は特定の果実や豚肉製品を中心に128品目に総額3200億円です。
米国は中国に対して約５兆円なのでまだまだ過熱する可能性があります。
1929年の株価暴落が発端で世界恐慌が起こったため米国の保護主義が台頭し、1931年にスムート・ホーリー法という輸入品に平均40％という高関税を課しました。
それに対し多くの国は報復関税をしかけ貿易戦争が始まり、そのまま第二次世界大戦が開戦しました。
NYダウは1932年に41.22ドルという史上最安値を記録し最高値から89％も下落。
もし、貿易戦争が始まったら？
私は「株式投資の未来」に書かれていることを信じて今までどおり連続増配銘柄への投資を続けます。
「株式投資の未来」に書かれていたことは配当は下落相場のプロテクターであり、上昇相場のアクセルとなるということです。
世界恐慌が起こった1929年にS&P500に1000ドル投資したとすると1954年には配当再投資で4400ドルになりました。
対して債券に投資していたら2530ドル。
S&P500（大恐慌がなかった場合）に投資していたら1070ドルになりました。
1929年に投資していた場合、債券のリターンを抜くのに21年もかかりましたが、その後1950年から1954年のたった4年間で約1700ドルもの差をつけS&P500のトータルリターンが勝りました。
もし、当時のように20年近くも株価が低迷すると精神的にはきついかもしれません。20年も株価が低迷していたら過去にこういうことがあったということを知っていても配当再投資を続けることは難しいかもしれません。
それでも、自信と勇気を持って（本当はこんな言葉は使いたくないが）S&P500や連続増配銘柄へ投資し続けることができれば莫大な資産を築ける可能性が高いです。
フィリップ・モリスが「株式投資の未来」でトータルリターンランキングで１位だった理由は何度暴落しても配当を減配しなかったからです。
でも、私の場合は20年も株価が低迷するぐらい不景気が続いていれば、投資を続ける以前に私は仕事をクビになっているかもしれません。
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